2026年7月16日、Noetra株式会社とソニーグループなど中核出資企業は、AIロボットやフィジカルAIの基盤となる「国産マルチモーダル基盤モデル」の研究開発を本格始動した。国内事業者が保有する計算資源を活用し、2030年度の実世界適用を目指す。
Noetra株式会社は、ソニーグループ、ソフトバンク、日本電気、本田技研の4社に加え、産業技術総合研究所やPreferred Networksなどの技術者を集め、開発体制を構築した。開発では国内のAI計算基盤を活用する方針だ。
2027年4月にはNVIDIA Rubin GPU約2万7500基を搭載した大規模基盤モデル対応のAI計算基盤の構築を開始し、2028年6月から稼働させる予定である。これにより開発を加速させる計画だ。
ロードマップは3段階で進む。まず2026年度から日本語理解や論理推論などを行う推論基盤モデルの開発に着手する。次に2028年度には言語、画像、動画、音声を統合して処理できるオムニモーダル基盤モデルを開発し、多様なデータを横断的に活用できるAIの実現を目指す。
最終段階となる2030年度には、空間認識などの物理特性を理解する「実世界ネイティブAI」の開発に取り組みます。開発したモデルは研究開発や社会実装の状況を踏まえ、外部提供や公開を順次進めていく方針です。